2020-10-21
日経新聞に掲載されました。

10/21 日経新聞電子版に掲載された抜粋になります。



農家の勘や経験はおろか、水をまくホースや土さえもいらない――。そんな農業を、人工知能(AI)を使った農産物栽培支援システム「KIBUN」が可能にした。考案したのは横浜市のIT企業、プラントライフシステムズ(PLS)の松岡孝幸社長(53)だ。



■開発の為だけの農園



AIがその日の天候や生育具合、ビニールハウス内の環境などのデータを算出し、



システムが設定に応じて自動的に水をまく。スマートフォンに表示されるAIからの指示に



空調や養分量の設定を変えるだけで、トマトの品質を調整することもできる。



農家ではないので、今まで農業で解明されていない事にチャレンジして新たな発明を生みだしている。その根幹を担うのが成長数理モデルである。



■サンゴの培地で作物栽培



アルカリ性の培地(土の代わりにサンゴ)が野菜の収穫量と品質を高めるという栽培成果は過去からあったが、ほとんどの人がその技術を習得できないため、広まっていなかった。松岡社長は大学との共同研究によりなぜできるかの技術を解明、知財化し、栽培経験がなくとも確実に育てるシステムを考案した。



砂漠や寒冷地など厳しい自然条件でも野菜を生産できることがわかったが、現在対象としているのはトマトのみ。現在神奈川県では7月定植の夏越トマトはできていないが、収穫量、品質ともに高い作物を生産できる技術を持っている。現在メロンや茶葉など対応できる作物の種類を広げようと研究に励む。独自の発想で農業の常識を変えようとする挑戦が続く


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